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20世紀のイノベーションは、電話や自動車、高速鉄道をはじめ家電製品などに代表されるように、19世紀に誕生した新しい研究成果や技術、ノウハウ等を深堀することで発展・進化させ、安価で大量に製造する、即ち、すでにある「知」を深める「知の深化」がイノベーションの原動力でした。特に日本の研究者や企業は自前主義で、自らの専門分野の深堀りを得意とし、トップランナーとして世界を牽引してきました。

しかしながら、21世紀のイノベーションでは、スマートフォーンや電子決済、流通革命、自動運転などに代表される非連続の革新が中心になるにつれ、異分野の研究成果や技術、ノウハウを探し、従来の「知の深化」に融合させることにより「知」の領域を拡大する「知の探索」が欠かせなくなってきました。

現在、再生可能エネルギーや水素エネルギー社会(スマートシティー)の到来、次世代自動車や自動運転などによる交通システム(スマートモビリティー)や先進的なものづくり(スマートファクトリー)、ガンの克服と再生医療の普及などの高度なライフザイエンス、精密農業(スマートアグリ)など、実現すると従来のライフスタイルを一変する、社会的にインパクトの高い研究が世界レベルで行われています。

このようなイノベーションに関わる背景をもと、京都産学公連携機構では、スーパーコーディネータを中心に、中長期的に実用化(産業化)、あるいは社会実装されると社会的なインパクトが高いと考えられる研究領域や分野、技術(高機能・高性能材料領域や人工知能(AI:Artificial Intelligence)やモノのインターネット (IoT:Internet of Things)分野、ナノテクノロジーやバイオテクノロジー、情報通信技術、自動化・ロボット技術など)について、加盟大学の先端科学技術分野の研究者を対象に、研究内容や成果、産学公連携の取組み状況、さらに、産業応用分野とその可能性などについての聞き取り調査(ヒアリング)を行っています。

聞き取り調査(ヒアリング)対象となるテーマや研究者に関しては、国(文部科学省や経済産業省など)や大学のホームページ、セミナーやシンポジウム等、対外的に公表されている情報にもとづき、実用化・産業化されると社会へのインパクトが高く、実用化に向けた応用研究という視点で抽出しています。

1.「京都産学公連携機構が選ぶ先端研究シーズ」一覧

2.過去の「京都産学公連携機構が選ぶ先端研究シーズ」一覧

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